「子どもの歯並びが気になるけれど、矯正にいくらかかるのか想像がつかない」「保険は使えるのだろうか」「家計に大きな負担がかかるのではないか」——保護者の方からよく聞かれるのが、こうしたお金にまつわる不安の声です。
子どもの矯正治療は、開始する年齢や治療の段階、選ぶ装置の種類によって費用が大きく変わります。さらに、原則として保険適用外の自由診療となるため、まとまった金額を準備する必要があり、ご家庭にとっては決して小さくない決断になるかと思います。
ただ、必要以上に怖がる必要もありません。費用の内訳を知り、医療費控除などの負担軽減策を上手に組み合わせることで、無理のない範囲で治療計画を立てることは十分に可能です。
本記事では、子どもの矯正にかかる費用の全体像から、年齢別の相場、内訳、保険適用の有無、負担を抑える具体的な方法、装置の種類による違いまで、保護者が知っておきたいポイントを丁寧に整理してお伝えします。
子供の矯正費用について押さえておきたいポイント
- 1期治療（小児期：おおむね5〜12歳頃）の費用相場は30万〜60万円程度が目安です
- 2期治療（永久歯期：中学生以降）の費用相場は60万〜100万円程度が目安となります
- 子どもの矯正は、原則として保険適用外の自由診療として行われます
- ただし、顎変形症や厚生労働省指定の特定疾患に該当する場合は例外的に保険が適用されます
- 医療費控除を活用すれば、所得に応じて税金が還付され、実質的な負担を減らせる可能性があります
- 支払い方法にはトータルフィー制（総額固定）と処置別支払い制があり、医院ごとに異なります
- 装置はマウスピース矯正とワイヤー矯正に大別され、それぞれ費用と特徴が異なります
ここから、それぞれの内容を詳しく見ていきます。
目次
子供の矯正治療（小児矯正）にかかる費用の全体相場
子どもの矯正治療にかかる費用は、治療を行う段階によって大きく変わります。小児矯正は一般的に、乳歯と永久歯が混在する時期に行う「1期治療」と、永久歯が生えそろってから行う「2期治療」の2段階に分かれており、相場もそれぞれ異なります。
段階別の費用相場の目安
| 治療段階 | 開始年齢の目安 | 費用相場の目安（税込） | 主な目的 |
|---|---|---|---|
| 1期治療 | 5〜12歳頃 | 30万〜60万円程度 | 顎の成長誘導・歯列のスペース確保 |
| 2期治療 | 中学生以降 | 60万〜100万円程度 | 個々の歯並び・噛み合わせの調整 |
| 1期＋2期通し | — | 80万〜130万円程度 | 包括的な治療 |
医院によって料金体系が大きく異なるため、上記はあくまで一般的な目安です。同じ「小児矯正」と書かれていても、装置の種類や治療期間、調整料の有無で総額は変動します。複数の医療機関で相談・見積もりを比較することが、納得して治療を進めるうえで重要なポイントです。
1期治療（小児期：5〜12歳頃）の費用相場
1期治療は、乳歯と永久歯が混じる時期に行う矯正で、まだ顎の骨が成長段階にあるうちに介入する治療です。永久歯が並ぶスペースを確保したり、顎の成長バランスを整えたりすることが主な目的で、装置は取り外し式のものや床矯正装置、拡大床、マウスピース型のものなどが選ばれます。
費用相場は30万〜60万円程度（税込）が一般的な目安となります。比較的シンプルな床矯正のみであれば30万円台に収まるケースもありますし、マウスピース型の装置や複数の装置を併用する場合は60万円前後まで上がることもあります。
1期治療のメリットは、骨格の成長を活用できる点にあります。永久歯が生え揃ってから行う治療と比較すると、抜歯のリスクを下げられる可能性や、外科的処置を回避できる可能性があるとされています。
ただし、すべての症例で1期治療が必要とは限らず、経過観察のみで2期治療に進む方が望ましいケースもあります。最終的な判断は、検査と診断にもとづいて担当医と相談しながら決めることになります。
2期治療（永久歯期：中学生以降）の費用相場
2期治療は、すべての永久歯が生え揃った後に行う治療で、内容としては大人の矯正治療とほぼ同じです。個々の歯の位置を細かく調整し、最終的な噛み合わせを整えていく段階になります。
費用相場は60万〜100万円程度（税込）が目安です。装置の種類によって幅があり、ワイヤー矯正であれば60万〜80万円台、マウスピース型矯正装置を選ぶと80万〜100万円を超えるケースもあります。
1期治療を経てから2期治療に移行する場合、一部の医院では「2期治療分の費用が割引される」「合計額として最初に提示される」といった配慮がなされることもあります。ただし、これは医院ごとの方針によるため、相談時に確認することをおすすめします。
なお、1期治療を行わずに永久歯が生え揃ってから矯正を始めるご家庭も少なくありません。子どもの歯並びの状態や成長スピードによって最適なタイミングが変わるため、「早ければ早いほど良い」とは一概には言えない点も覚えておきたいところです。
子供の矯正治療にかかる費用の内訳
矯正治療の費用は、装置代だけで完結するものではありません。治療開始前の検査から、治療中の調整、治療後の保定まで、各処置の段階別に費用が発生します。総額の見積もりを取る際には、それぞれの内訳を確認しておくと安心です。
処置別の主な費用項目
| 処置のタイミング | 主な費用項目 | 費用相場の目安（税込） |
|---|---|---|
| 治療開始前 | 初回相談・カウンセリング | 無料〜5,000円程度 |
| 治療開始前 | 精密検査・診断料 | 3万〜6万円程度 |
| 治療中 | 矯正装置代 | 30万〜100万円程度 |
| 治療中 | 月々の調整料 | 3,000〜10,000円程度 |
| 治療後 | 保定装置代 | 1万〜6万円程度 |
| 治療後 | 観察料 | 3,000〜5,000円/回程度 |
治療開始前（相談・検査・診断）にかかる費用
矯正治療は、いきなり装置をつけるところから始まるわけではありません。治療前にカウンセリング・精密検査・診断という3つのステップを経て、はじめて治療計画が立てられる仕組みになっています。
- 初回相談・カウンセリング
初回の相談（カウンセリング）は、無料で対応している医院から、5,000円程度の相談料を設定している医院までさまざまです。歯並びの状態を確認し、おおよその治療方針や費用感について説明を受ける場となります。この段階では具体的な治療計画はまだ立てられていません。
- 精密検査
次に行うのが精密検査です。レントゲン撮影、口腔内写真、歯型の採取、顔貌写真、場合によっては顎運動の検査なども行います。検査費用は3万〜6万円程度が目安となります。
- 診断
検査結果をもとに診断を行い、具体的な治療計画と総額の見積もりが提示されます。診断料は検査料に含まれているケースもあれば、別途1〜3万円程度かかるケースもあるため、料金体系を事前に確認しておきましょう。
治療中（矯正装置代・調整料）にかかる費用
実際に矯正装置を装着してからは、装置代と月々の調整料が主な費用となります。
- 装置代
装置代は、選ぶ矯正装置の種類によって大きく異なります。床矯正やヘッドギアなど比較的シンプルな装置であれば数十万円から、マウスピース型矯正装置を選ぶと80万〜100万円を超えるケースもあります。
装置代は治療開始時に一括で支払う場合と、トータルフィー制として総額に含まれる場合があります。
- 調整料
調整料は、定期的な通院ごとに発生する費用です。ワイヤー矯正の場合、月1回程度の通院でワイヤーやゴムの調整を行い、1回あたり3,000〜10,000円程度が相場とされています。
マウスピース矯正の場合は、通院ごとの調整というよりはアライナー（マウスピース）の交換確認や経過観察が中心となり、調整料の体系もやや異なります。
- 装置代と調整料は合算で比較する
通院回数は治療内容によって幅がありますが、1〜3年程度の治療期間を想定すると、調整料の累計だけでも10万〜30万円程度になることも珍しくありません。装置代と調整料を合算した総額で比較することが、医院選びの大切なポイントです。
治療後（保定装置・観察料）にかかる費用
矯正治療は、装置を外したら終わりではありません。整えた歯並びを維持するために、保定（リテーナー）の期間が必要になります。この保定期間にも費用がかかります。
- 保定装置（リテーナー）
保定装置は、取り外し式のマウスピース型のものや、歯の裏側に固定するワイヤー型のものなどがあり、1万〜6万円程度が相場です。装置代は治療費総額に含まれている医院もあれば、別途請求される医院もあります。
- 観察料と通院頻度
保定期間中は、経過観察のために定期的に通院します。観察料は1回あたり3,000〜5,000円程度で、通院頻度は最初は1〜3か月に1回、その後は半年に1回程度に減っていくのが一般的です。保定期間は数年単位で続くため、長期的な通院を見越した計画が必要となります。
後戻り（治療後に歯並びが少しずつ元に戻ろうとする現象）を防ぐためにも、保定はとても大切な期間です。費用面だけでなく、通院の継続性についても家族で話し合っておきたいところです。
自由診療である小児矯正の主なリスク・副作用
子どもの矯正治療は自由診療として行われることが多く、治療を検討するうえで費用と同じく重要になるのが、起こりうるリスクや副作用についての理解です。装置の種類や口腔内の状態によって個人差はあるものの、一般的に知られている主なリスクは以下のとおりです。
治療中の痛み・違和感・口内炎
- 装置を装着した直後やワイヤー・アライナーの調整・交換後に、痛みや違和感を覚える場合があります
- 装置が頬や舌の粘膜に触れることで、口内炎が発生する場合があります
- 多くは時間の経過とともに軽減していきますが、症状が強い場合は担当医に相談することが必要です
虫歯・歯周病のリスク上昇
- 矯正装置の周囲は歯ブラシが届きにくく、汚れがたまりやすい状態になります
- 歯磨きが不十分な場合、虫歯や歯周病のリスクが高まります
- 治療期間中は丁寧な口腔ケアと、定期的な歯科クリーニングの併用が推奨されます
治療後の後戻り
- 矯正治療で整えた歯並びは、保定期間を守らないと、歯が元の位置に戻ろうとする「後戻り」の可能性があります
- リテーナー（保定装置）の装着指示を守ることが、長期的に歯並びを維持するうえで重要です
治療期間や治療効果の個人差
- 顎の成長スピードや装置の使用状況によって、想定した効果が得られず、治療期間が延びる可能性があります
- マウスピース型の装置を使用する場合、装着時間が短いと予定通りに歯が動かないことがあります
- 治療開始前に提示される計画は目安であり、経過によって調整が必要になる場合があります
これらのリスクは、装置の種類や個々の口腔内の状態、生活習慣によっても変わってきます。治療を検討する際は、メリットだけでなくこうしたリスクについても担当医とよく話し合い、納得したうえで方針を決めることが大切です。
子供の矯正治療は保険適用になる？
「健康保険が効けば負担が軽くなるのに……」と感じる保護者は少なくありません。ここでは、矯正治療の保険適用について、基本的な考え方と例外となるケースを整理します。
保険適用の基本ルール
| 区分 | 保険適用の可否 | 主な治療目的 |
|---|---|---|
| 一般的な歯並びの改善 | 保険適用外（自由診療） | 審美性・予防的観点 |
| 厚生労働省指定の症例 | 保険適用 | 機能回復・疾患治療 |
基本は自由診療で保険適用外
子どもの矯正治療の多くは、「歯並びを整えること」「将来の虫歯や歯周病を予防しやすくすること」「噛み合わせを改善すること」を主な目的として行われます。これらは医学的に必要な治療と区別され、健康保険の対象外、すなわち自由診療として扱われるのが原則です。
医院ごとに費用差が生まれる理由
自由診療の場合、料金設定は各医療機関に委ねられているため、医院ごとに費用に差が生まれます。同じ装置・同じ治療方針であっても、A院では70万円、B院では90万円ということが起こり得るのは、このためです。
なお、自由診療であっても「定価が高い＝質が高い」「安い＝質が低い」とは限りません。料金には立地・設備・症例数・治療範囲・保証制度などさまざまな要素が反映されるため、価格だけで判断せず、治療計画の内容や医院の方針を総合的に確認することが大切です。
例外として保険適用になる特定のケース（顎変形症など）
すべての矯正治療が保険適用外というわけではありません。厚生労働省が定める特定の疾患・症例の対象に該当する場合は、健康保険を使って矯正治療を受けることが可能です。
主な対象となる症例
主な対象となる症例には、以下のようなものがあります。
- 顎変形症（外科手術を伴う矯正治療が必要なケース）
- 唇顎口蓋裂などの先天性疾患
- ダウン症候群、Crouzon症候群など、厚生労働大臣が定める先天性疾患（約60疾患）
- 永久歯が3歯以上生えてこない場合の埋伏歯開窓術を伴う矯正治療
たとえば、顎の骨格的なズレが大きく、骨を切る外科手術と組み合わせて行う矯正治療（外科矯正）は、保険診療の対象となります。下顎が前に出ているいわゆる受け口（反対咬合）でも、骨格的な原因が大きく外科手術を伴う場合には保険が適用されるケースがあります。
指定医療機関での治療が必要
ただし、保険適用での矯正治療を受けるには、「自立支援医療（育成医療・更生医療）」の指定医療機関で治療を受ける必要があります。一般的な矯正歯科クリニックでは保険適用での治療が行えない場合もあるため、該当する可能性がある場合は、指定医療機関を探すところから情報収集を始めるとスムーズです。
子供の矯正費用を少しでも安く抑える方法
自由診療である子どもの矯正は、まとまった金額が必要となるため、家計への負担をいかに抑えるかは多くの保護者にとって切実な課題かと思います。ここでは、合法かつ正攻法で負担を減らすための具体的な方法を紹介します。
主な負担軽減策の比較
| 方法 | 対象 | 効果の大きさ | 手続きの難易度 |
|---|---|---|---|
| 医療費控除 | 多くの矯正治療 | 中（数千円〜数万円の還付） | 易（確定申告のみ） |
| 高額療養費制度 | 保険適用の矯正のみ | 大（高額医療費の上限あり） | 中（健保への申請） |
| トータルフィー制の選択 | 治療開始前 | 中（追加調整料を抑えられる） | 易（医院との契約） |
| デンタルローン | 多くの矯正治療 | 小（負担を分散） | 中（審査あり） |
医療費控除を活用して負担を減らす
矯正治療で最も活用されているのが医療費控除です。1年間（1月1日〜12月31日）に家族全員で支払った医療費が一定額を超えた場合、確定申告をすることで所得税の一部が還付される制度になります。
子供の矯正治療は対象になる？
子どもの矯正治療は、「噛み合わせの改善」「発音や咀嚼機能の向上」など、機能的な目的があると認められる場合に医療費控除の対象となります。
一般的に、子どもの矯正は成長過程の発育を目的としていることから、対象として認められやすいとされていますが、最終的な判断は税務署が行います。診断書や領収書を保管しておくことが重要です。
控除額の計算方法
控除額の計算は次のようになります。
医療費控除額 ＝（1年間の医療費総額 − 保険金などで補填される金額） − 10万円（または所得の5%のいずれか少ない方）
たとえば、1年間に矯正費用80万円を支払い、ほかの医療費が10万円かかった場合、計算式に当てはめると控除額は80万円となり、所得税率10%の家庭であれば約8万円の還付が期待できます（住民税の軽減を含めるとさらに大きくなる場合があります）。
通院交通費も対象に含められる
医療費控除の対象には、矯正治療費そのものだけでなく、通院のための交通費（公共交通機関に限る）も含めることができます。1年単位で集計するため、領収書はその年が終わるまでまとめて保管しておきましょう。
高額療養費制度の対象になるか確認する
高額療養費制度は、1か月の医療費が一定額を超えた場合に、超過分が払い戻される制度です。ただし、この制度の対象となるのは健康保険が適用される医療費に限られるため、自由診療として行う一般的な矯正治療は対象外となる点に注意が必要です。
保険適用の矯正治療では大きな助けに
一方で、前述の顎変形症など保険適用となる矯正治療を受ける場合は、外科手術を含む高額な医療費が発生することが多いため、高額療養費制度が大きな助けになる可能性があります。所得区分に応じて自己負担の上限額が定められており、超過分は後日払い戻されます。
限度額適用認定証を事前取得する
該当する可能性がある場合は、加入している健康保険組合や市区町村の窓口に問い合わせ、事前に「限度額適用認定証」を取得しておくと、窓口での支払い時点から自己負担上限までに抑えられて便利です。
加えて、地域によっては子ども医療費助成制度の対象になるケースもあります。お住まいの自治体の制度を確認しておくことをおすすめします。
小児矯正の主な支払い方法
総額が高額になる矯正治療では、支払い方法の選択もまた家計に大きく関わるポイントです。医院によって採用している料金体系が異なるため、契約前に内容をよく確認することが可能なトラブル回避にもつながります。
トータルフィー制と処置別支払い制
矯正治療の料金体系は、大きくトータルフィー制（総額制）と処置別支払い制の2つに分かれます。
トータルフィー制（総額制）
トータルフィー制は、治療開始時に治療完了までの総額が確定する仕組みです。装置代、調整料、保定装置代、観察料まですべてを含めた総額を最初に提示され、原則としてその後は追加料金が発生しません（緊急の処置や装置の破損などは例外となる場合があります）。
治療期間が長引いても費用が膨らまない安心感がメリットですが、治療が短期間で終わった場合でも金額は変わりません。
処置別支払い制
処置別支払い制は、検査料・装置代・毎月の調整料・保定装置代などを、処置のたびに個別に支払っていく方式です。
短期間で治療が終われば総額を抑えられる可能性がある一方、治療が長引くと調整料の累計が想定以上にかさむリスクもあります。
比較表で見る両者の違い
| 比較項目 | トータルフィー制 | 処置別支払い制 |
|---|---|---|
| 総額の確定 | 治療開始時に確定 | 処置ごとに発生 |
| 治療長期化のリスク | 影響なし | 調整料が積み上がる |
| 短期完了時のメリット | 特になし | 総額を抑えられる可能性 |
| 家計の見通し | 立てやすい | やや立てにくい |
どちらの方式が向いているかは、治療の難易度や予測される治療期間、家計の見通しの立てやすさによって変わります。契約前に「どの処置までが含まれているか」「保定期間中の費用はどう扱われるか」を必ず確認しておきましょう。
デンタルローンやクレジットカードの分割払いの利用
総額を一括で用意するのが難しい場合、デンタルローンやクレジットカードの分割払いを利用するご家庭も多くいらっしゃいます。
デンタルローン
デンタルローンは、信販会社が歯科治療費を立て替え、患者が分割で支払っていく仕組みのローンです。金利は2〜8%程度のものが多く、分割回数は最長で60〜120回に設定されているところもあります。
月々の支払い額を家計に組み込みやすい範囲に調整できるのが大きなメリットですが、利用には信販会社の審査が必要となり、金利分の総支払額は元の治療費よりも増える点には注意が必要です。
クレジットカードの分割払い
クレジットカードの分割払いも多くの医院で利用可能です。一括払いに比べて月々の負担を軽くできる反面、分割回数によっては手数料率がデンタルローンより高くなることもあります。
利用上限額もカードごとに異なるため、高額な治療費を一度にカード決済できるかは事前に確認しておきましょう。
選び方の注意点
支払い方法を選ぶ際は、金利や手数料を含めた「実質の総支払額」と「月々の負担」のバランスを冷静に比較することが大切です。「月々の支払いが軽そうだから」という理由だけで長期分割を選ぶと、結果的に支払総額が大きく膨らむケースもあります。
マウスピース矯正とワイヤー矯正の費用と特徴の違い
子どもの矯正で選ばれる装置は、大きくマウスピース矯正とワイヤー矯正の2種類に分けられます。それぞれに費用や特徴の違いがあり、子どもの年齢や歯並びの状態、ライフスタイルによって向き不向きが変わってきます。
種類別の比較表
| 比較項目 | マウスピース矯正 | ワイヤー矯正 |
|---|---|---|
| 費用相場の目安（税込） | 80万〜120万円程度 | 60万〜100万円程度 |
| 見た目 | 透明で目立ちにくい | 装置が見えやすい |
| 取り外し | 可能（食事・歯磨き時） | 不可（固定式） |
| 痛みの感じ方 | 比較的穏やかとされる | 調整直後に痛みを感じやすい |
| 適応範囲 | 軽〜中等度の症例向き | 幅広い症例に対応 |
| 自己管理の必要性 | 高（装着時間の管理が必須） | 低（つけっぱなし） |
マウスピース矯正の特徴と費用
特徴と費用相場
マウスピース矯正は、透明なプラスチック製のマウスピース（アライナー）を一定期間ごとに交換しながら、歯を少しずつ動かしていく治療法です。子ども向けには、年齢や口腔内の状況に合わせたマウスピース型矯正装置（カスタムメイド）も提供されています。
費用相場は80万〜120万円程度（税込）で、ワイヤー矯正よりやや高めの設定となるのが一般的です。
主なメリット
主なメリットは以下のとおりです。
- 透明な装置で見た目が目立ちにくい
- 食事や歯磨きの際に自分で取り外せるため、衛生管理がしやすい
- 金属を使わないため、金属アレルギーの心配が少ない
- 通院頻度が比較的少なめで済む傾向がある
注意したい点
一方で、1日20〜22時間以上の装着が必要なため、子ども本人の自己管理能力が問われます。装着時間が守られないと治療計画通りに歯が動かず、治療期間が延びたり、想定した効果が得られにくくなる可能性があります。
また、適応となる症例には一定の範囲があり、複雑な症例や骨格的な問題が大きい場合には不向きとされることもあります。
ワイヤー矯正の特徴と費用
特徴と費用相場
ワイヤー矯正は、歯の表面にブラケットと呼ばれる装置を接着し、ワイヤーを通して歯を動かしていく、最も歴史のある矯正方法です。子どもの矯正では1期治療から2期治療まで幅広く用いられており、症例に応じた柔軟な対応が可能とされています。
費用相場は60万〜100万円程度（税込）で、装置の種類（金属ブラケット、セラミックブラケット、リンガル＝裏側矯正など）によって変動します。一般的な金属ブラケットの場合、マウスピース矯正と比べてやや費用が抑えられる傾向があります。
主なデメリット
ワイヤー矯正の主なデメリットとして挙げられるのは、以下の点です。
- 装置が目立ちやすい（白いブラケットや裏側矯正など、目立ちにくい選択肢もあり）
- 自分で取り外せないため、歯磨きが難しく、虫歯リスクへの対策が必要
- ワイヤーを調整した直後に痛みや違和感を感じやすい
- 食事制限（粘着性のあるもの・硬すぎるものを避ける）が必要
強みと適応範囲
ただし、幅広い症例に対応できること、自己管理に頼らず確実に装置が働き続けることは大きな強みです。複雑な歯並びや骨格的なバランス調整が必要なケースでは、ワイヤー矯正が選択肢の中心になることも少なくありません。
どちらを選ぶかは、子どもの年齢・症例・性格（自己管理ができるかどうか）・ライフスタイル（部活動や楽器演奏の有無など）を踏まえ、担当医とよく相談したうえで決めることが大切です。
まとめ
子どもの矯正費用は、決して小さな金額ではありません。だからこそ、全体像を理解したうえで、ご家庭にとって無理のない選択肢を見つけていくことが何より大切です。
最後に、本記事のポイントを整理しておきます。
- 1期治療は30万〜60万円程度、2期治療は60万〜100万円程度が一般的な費用相場の目安
- 治療費は相談・検査・装置・調整・保定・観察の各段階で発生するため、総額で比較する視点が重要
- 子どもの矯正は原則として自由診療（保険適用外）だが、顎変形症など特定の疾患では保険が適用される
- 矯正治療には痛み・口内炎・虫歯リスクの上昇・後戻り・効果の個人差などのリスクがある
- 医療費控除を活用すれば、所得税の還付を通じて実質的な負担を軽減できる可能性がある
- 支払い方法にはトータルフィー制と処置別支払い制があり、契約前に内容の確認が欠かせない
- マウスピース矯正とワイヤー矯正は、それぞれに費用・特徴・適応範囲が異なるため、子どもの状況に応じた選択が必要
矯正治療を始めるかどうか、いつ始めるか、どの装置を選ぶかは、保護者だけで決めることでもなく、子ども本人の意思や担当医の診断を踏まえて、ご家族で時間をかけて話し合っていくテーマかと思います。焦らず、納得のいく形で、複数の医療機関の意見を比較しながら検討してみてください。
費用の不安は、情報を整理することで少しずつ和らげていけるものです。本記事が、お子さんの矯正治療を考える際の判断材料のひとつとなれば幸いです。具体的な治療方針・費用・リスク・副作用については、必ず受診先の担当医とよく相談したうえで決定するようにしましょう。
参考文献
・公益社団法人 日本矯正歯科学会「矯正歯科治療が保険診療の適用となる場合とは」 https://www.jos.gr.jp/facility
・国税庁「医療費を支払ったとき（医療費控除）」 https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1122.htm
・国税庁「医療費控除の対象となる医療費」 https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1120.htm
・厚生労働省（医療制度・先進医療等に関する公開情報） https://www.mhlw.go.jp/
※本記事は上記の公的機関および学会の公開情報を参考に作成しています。 記載内容は一般的な医学的知見および制度情報に基づくものであり、 個別の費用・治療方針・税務上の取り扱いについては、 必ず受診先の担当医および所轄の税務署にご相談ください。
この記事を監修した医師
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岡田矯正歯科・ファミリー歯科クリニック 院長
岡田 英之
日本大学松戸歯学部卒業後、日本大学松戸歯学部歯科矯正学講座に入局。その後、歯学博士（日本大学）を取得し、日本矯正歯科学会認定医として研鑽を積む。2024年4月に40年続く医院を継承し、「岡田矯正歯科・ファミリー歯科クリニック」として再出発。学会発表にも力を入れており、第28回顎変形症学会学術大会では優秀賞を受賞。患者様の不安に寄り添いながら、生まれ育ったつくばの地で地域の皆様の笑顔と健康に貢献できるよう尽力している。
